アメリカでは難聴者は、
関節炎 循環器系の病気に次いで第3位でその数は
3500万人だともいわれていますが、
そのうちの2600万人は補聴器を使っていません。
日本でも、難聴を自覚していているにも拘らず
補聴器を使っていない大勢の方々がおられます。

そこには難聴に対する理解不足と
補聴器の価格といった問題が立ちはだかっていますが、
難聴はその方の日常生活だけでなく、
職業にも影響を与えています。

たとえば、会社では上司や部下、取引先などと
日常的に、コミュニケーションを図る必要が出てきます。
ところが、それが思うようにいかない場合、
評価は芳しくないものになるでしょうし、
結果的に人と接する仕事を避けることになり、
次の仕事にしてみても
どんな職業に就くか、選択肢が狭められることになります。

アメリカの聴覚研究所である
[[Better Hearing Institute http://www.betterhearing.org/]] によると
アメリカの難聴者は年収は3万ドル未満で
世帯収入でみると毎年1万2千ドルが
難聴によって失われているというデーターがあります。
これを考えると、難聴であるがために
学生時代だけでなく、社会に出てからも
一種の社会人教育の機会を失って
陽の目を見ないような人がかなりいるに違いありません。

そういったことから、
難聴と職業、つまり収入には
目には見えないものの
多かれ少なかれ関係があると考えられています。